本サイトは投資判断の助言を目的としたものではありません。投資はご自身の判断と責任でお願いします。
日経平均・S&P500 恐怖と強欲指数

いまの市場は、恐怖と強欲のどちらに傾いていますか。

日経225を基にした日本株の指数と、米国株(S&P500)の指数を0〜100の数値で並べて確認できます。数値が低いほど恐怖、高いほど強欲に傾いた状態です。

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日本株

日経225ほか
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指数を構成する指標

日本株の指数は、各指標を「過去1年間の中での現在の位置」で評価した相対的な値で、直近3営業日の平均です。

米国株

S&P500 基準(CNN提供)
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指数を構成する指標

米国の指数はCNN Businessが公表する数値をそのまま表示しています。

直近30日の推移

日本株と米国株の指数の動きを重ねて表示しています。グラフ上にカーソルを合わせると日ごとの数値を確認できます。

日本株 米国株

恐怖と強欲指数とは?

恐怖と強欲指数(Fear & Greed Index)は、株式市場に参加する人たちの心理が「恐怖」と「強欲」のどちらに傾いているかを、0〜100の数値で表した指標です。数値が低いほど恐怖(売りが優勢になりやすい状態)、高いほど強欲(買いが優勢になりやすい状態)を示します。

もとになったのは、米国のCNN Businessが公表しているFear & Greed Indexです。株価の勢い、値動きの大きさ、売買の偏り、債券市場の動きなど、性質の異なる複数の指標を1つの数値にまとめることで、市場の雰囲気を多面的に捉えられます。

当サイトでは、米国株はCNN Businessの公表値をそのまま表示し、日本株は日経225などのデータから独自に算出した値を表示しています。日本株の指数には、株価の動きに加えて、日本市場に影響しやすい為替(ドル円)と国債利回りも組み込んでいます。

ポイント内容
何を表すか市場参加者の心理(勢い・不安・安全資産への動き)を数値にしたものです。株価の水準そのものではありません。
何に使うかいまの市場の温度感を知るための参考情報です。売買のタイミングを示すものではありません。
気をつける点過去のデータに基づく数値で、将来の値動きを予測・保証するものではありません。

くわしい読み方は投資ガイド、日々の記録は市況アーカイブをご覧ください。

独自データ:区分別の統計(試験公開)

指数が各区分にあった日の、その後の日経平均の動きを過去のデータで集計しました。局面の数や全期間との比較とあわせて確認できます。

数値の見方

指数は5つの区分に分けられます。現在の日本株がどこに位置するかを表示しています。

極度の恐怖
0〜24
売りが売りを呼び、市場参加者の多くが強い不安を抱えている状態です。過去には、急落局面でこの水準が観測されることがありました。
恐怖
25〜44
投資家心理が慎重に傾いている状態です。値動きに対して警戒感が強く、様子見の姿勢が広がりやすい水準とされます。
中立
45〜54
恐怖と強欲が拮抗している状態です。市場が次の方向感を探っている局面で見られることが多い水準です。
強欲
55〜74
上昇への期待が高まり、買いが優勢になっている状態です。強気な見方が広がる一方、過熱感にも注意が必要とされます。
極度の強欲
75〜100
楽観が極端に広がっている状態です。「他の人が強欲なときは慎重に」という投資格言がよく引き合いに出される水準です。

区間別の投資の考え方ガイド

指数の区分ごとに、一般に言われる市場の状態と、投資の判断材料として考えられる視点を整理しました。特定の売買を勧めるものではなく、ご自身の投資方針を考えるときの参考としてお使いください。

区分市場の状態過去に見られた傾向考え方の視点注意点
極度の恐怖
0〜24
EXTREME FEAR
不安が極端に強まり、売りが売りを呼びやすい状態です。 急落局面で観測され、その後に持ち直した例がある一方、下落が続いた例もあります。 「安いから買う」と決めつけず、生活資金や投資資金の余裕、分散の度合いを先に確認します。買い増しを検討する場合も、時期を分ける考え方があります。 底を見極めるのは困難です。この水準が長く続くこともあります。
恐怖
25〜44
FEAR
慎重な姿勢が広がり、様子見が増える状態です。 値動きが荒くなりやすく、悪材料に敏感になりやすいとされます。 積立投資を続けている場合は、あらかじめ決めた方針を守るという考え方があります。新規の投資は資金配分を意識して検討します。 「恐怖」から「極度の恐怖」へ進むこともあります。
中立
45〜54
NEUTRAL
恐怖と強欲が拮抗し、方向感を探っている状態です。 材料待ちで値動きが限られる場面が多いとされます。 指数以外の材料(業績、金利、為替、イベント)を中心に確認します。 「中立」は安全を意味しません。方向が変わる前の静けさのこともあります。
強欲
55〜74
GREED
上昇への期待が高まり、買いが優勢な状態です。 上昇が続く局面と、過熱感から調整に転じる局面があります。 利益が出ている場合は、保有比率が当初の方針から大きくずれていないかを点検する人もいます。 強欲の水準でも上昇が続くことがあります。追いかけ買いには慎重さが求められます。
極度の強欲
75〜100
EXTREME GREED
楽観が極端に広がり、過熱感が意識される状態です。 過熱の後に調整が入った例がある一方、その後も上昇が続いた例もあります。 「他の人が強欲なときは慎重に」という投資格言がよく引き合いに出されます。大きな新規投資は、資金配分を見直してから検討します。 天井を見極めるのは困難です。

上の表は、一般的な考え方の整理です。個別の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではなく、将来の値動きを予測・保証するものでもありません。投資に関する最終判断は、ご自身の責任で行ってください。

恐怖と強欲指数の実践的な使い方

数値を見るだけでなく、「何を、どの順番で見るか」を決めておくと、日々の値動きに振り回されにくくなります。

手順見るものポイント
1. 日米を並べて見る日本株と米国株の指数同じ方向か、離れているかを確認します。差が大きい日は、金融政策・為替・決算など、市場ごとの事情を調べます。
2. 変化の方向を見る前日・1週間前・1か月前との比較水準だけでなく、恐怖の中で持ち直しているのか、悪化しているのかを見ます。
3. 内訳を確認する構成する指標の点数指数を押し下げている(押し上げている)指標はどれか。1つの指標に偏っていないかを確認します。
4. 流れを見る直近30日の推移グラフ一時的な動きか、続いている流れかを判断します。区分をまたいだ日は、その理由を確認します。
5. 他の情報で補う決算・金利・為替・経済指標・ニュース指数は「なぜそうなったか」を教えてくれません。理由は他の情報で補います。
6. 自分のルールを決める投資期間・比率・追加投資の上限相場が荒れる前に、見直しの頻度や資金配分を決めておくと、感情に流されにくくなります。

よくある使い方の間違い

ありがちな使い方望ましい考え方
「恐怖だから買い、強欲だから売り」と機械的に判断する指数は将来を予測しません。判断材料の1つとして使います。
毎日の小さな数値の上下に一喜一憂する区分の変化や、1週間・1か月の流れを見ます。
この指数だけで売買を決める業績、割安・割高の度合い、資金計画など、他の情報もあわせて確認します。
日本株と米国株の数値の高低を単純に比べる算出方法が異なります。それぞれの推移や区分の変化を見ます。

投資をするときに必ず知っておきたい注意事項

恐怖と強欲指数を使う前に、投資全般に共通する基本事項と、当サイトの指数の特性を確認してください。

項目内容
元本割れのリスク株式や投資信託は価格が変動し、投資した元本を割り込むことがあります。投資は余裕資金で行い、生活のための資金は別に確保しておくことが基本とされています。
指数は予測ではない恐怖と強欲指数は現在の市場心理を示すもので、将来の値動きを予測・保証するものではありません。
過去は将来を保証しない極度の恐怖の後に反発した例があっても、同じ結果になるとは限りません。
単独で判断しない業績、財務、割安・割高の度合い、金利や為替の動き、ご自身の資金計画とあわせて検討します。
当サイトの日本株指数の特性当サイト独自の算出で、各指標を過去1年の中での相対的な位置として評価し、直近3営業日の平均で表示します。CNNの指数とは構成が異なり、水準を直接比べることはできません。データの遅延や欠落が生じる場合があります。
為替リスク米国株など外貨建ての資産は、円換算の損益が為替の変動の影響を受けます。
レバレッジ・信用取引少ない資金で大きな取引ができる反面、損失が投資した資金を上回ることがあります。仕組みとリスクを十分に理解してから判断します。
税金・制度の変更NISAなどの制度や税制は改正されることがあります。最新の情報は、金融庁や各金融機関の公式サイトでご確認ください。
情報の出どころSNSやブログの情報は、真偽や利害関係が不明なことがあります。投資の勧誘や詐欺にも注意し、不安なときは登録のある金融機関や公的な相談窓口に相談してください。

当サイトは、金融商品取引法に基づく投資助言・代理業その他の金融商品取引業を行うものではありません。掲載情報は参考情報であり、投資の最終判断はご自身の責任で行ってください。

よくある質問

日本株の恐怖と強欲指数は、どんなデータで計算していますか?
日経225、TOPIX連動ETF、ドル円、日本の10年国債利回りを使い、6つの指標を「過去1年の中での位置」で0〜100に換算して加重平均し、直近3営業日の平均を表示しています。くわしくは、このページ下部の「指数の算出方法」をご覧ください。
日本株と米国株で、指数の水準が違うのはなぜですか?
米国株はCNN Businessが公表する7指標の指数、日本株は当サイト独自の6指標の指数です。構成も計算方法も異なるため、水準を直接比べるのではなく、それぞれの推移や区分の変化を見るのが適しています。
指数が「恐怖」のとき、株価は必ず下がりますか?
いいえ。恐怖と強欲指数は現在の心理を示すもので、株価の将来を示すものではありません。恐怖の水準でも株価が上がる日はありますし、下落が続くこともあります。日経平均が大きく上がった日でも、指数が「恐怖」にとどまることがあります。
指数を見て売買のタイミングを決めてもよいですか?
指数は判断材料の1つです。業績や金利、為替、ご自身の資金計画とあわせて検討することが大切です。当サイトは、特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。
新NISAで積立をしています。指数を気にした方がよいですか?
積立投資は、一定額を定期的に購入して購入価格をならす考え方で、短期の心理指標とは目的が異なります。指数は「いまの市場の温度感を知るための参考情報」として見るのが一般的です。制度の詳細は、金融庁や金融機関の公式情報でご確認ください。
タイトルに「リアルタイム」とありますが、秒単位で更新されますか?
秒単位の更新ではありません。日本の取引時間中は約1時間ごと、米国の取引時間中は約2時間ごとに自動で更新します。データ提供元の都合で遅れる場合があり、国債利回りなど一部のデータは前営業日のものを使います。
日経平均VIやVIX指数とは何が違いますか?
VIXや日経平均VIは、オプション価格から算出される「今後の予想変動率」で、不安という1つの側面を測ります。恐怖と強欲指数は、そうした要素を含む複数の指標をまとめた、総合的な心理の指数です。比較表は投資ガイドで解説しています。
過去の推移や、その日の解説はどこで見られますか?
営業日ごとの記録は「市況アーカイブ」、その日のニュースと指標の内訳の解説は「ブログ」でご覧いただけます。

指数の算出方法

日本株は当サイトが独自に算出し、米国株はCNN Businessの公表値を表示しています。両者は指標の構成が異なります。

日本株|当サイト独自の算出(6指標の加重平均)

指標内容ウェイト
市場モメンタム日経225と125日移動平均線との乖離率25%
変動性日経225の直近20営業日の変動率(年率換算)。大きいほど恐怖側として評価25%
株価の強さ日経225とTOPIX連動ETFの、20営業日騰落率の平均15%
短期の過熱感日経225のRSI(14日)15%
為替(円)ドル円の20営業日の変化。円安方向を強欲側、円高方向を恐怖側として評価10%
安全資産への選好日経225の20営業日騰落率と、10年国債の価格変動(利回りの変化から概算)との差10%
各指標を「過去1年間(約250営業日)の推移の中での現在の位置」で0〜100に換算し、ウェイトを掛けて合計します。
日本株の指数 = Σ(各指標の0〜100の値 × ウェイト)
  • 指数は、過去1年間の中での相対的な位置を表します。米国株の指数や他の期間の数値と、水準を直接比べることはできません。
  • 日々の小さな振れを抑えるため、指数と各指標の値は、その日を含む直近3営業日の平均で表示します。このため、市場の急な動きは1〜2日遅れて反映されることがあります。
  • TOPIXは指数そのものを取得できないため、連動するETFの価格で代用しています。ETFの価格は指数と完全には一致しません。
  • 取得できない指標があるときは、取得できた指標のウェイトを合計100%に按分して算出します。ウェイトの合計が60%に満たない場合は、指数を更新しません。

米国株|CNN Business の公表値

米国株の指数は、CNN Businessが公表する「Fear & Greed Index」の数値をそのまま表示しています。市場モメンタム、株価の強さ、株価の幅、プット/コール比率、市場の変動性、ジャンクボンド需要、安全資産への需要の7指標で構成されています。

データ出典:日経225・TOPIX連動ETF・ドル円は Yahoo Finance、国債利回りは財務省が公表するデータ、米国株は CNN Business。日本の取引時間中は約1時間ごと、米国の取引時間中は約2時間ごとに自動更新します(市場の休場日は更新されません。データ提供元の状況により遅れる場合があります)。

ご利用にあたっての注意 本サイトの情報は、投資家心理を数値化した参考情報であり、特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。指数は過去のデータに基づく参考値で、将来の値動きを予測・保証するものではありません。掲載データの正確性には努めていますが、遅延・誤り・欠落が生じる場合があります。投資に関する最終判断は、ご自身の責任で行ってください。