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恐怖と強欲指数を売買の判断にどう使う?
約8年のデータで分かった「使える場面」と「落とし穴」|Fear & Greed Index Japan

参考:日本株は2026年11月16日(月)9時26分時点(取引時間中)|米国株は11月13日の米国市場の終値時点
日本株日経225ほか(当サイト算出)
18
極度の恐怖▲ 前日比 +3
前日 151週間前 141か月前 40
米国株S&P500基準(CNN Business)
39
恐怖▼ 前日比 −1
前日 401週間前 241か月前 46

日米差(日本−米国):−21(米国株が上) 日本株の指数は10月21日から「極度の恐怖」の区分にあります。

10月半ばからの急落で、当サイトの日本株の恐怖と強欲指数は1か月近く「極度の恐怖」の区分にとどまっています。こうした時期に「今は買い時なのか」「まだ下がるのか」と迷う方も多いと思います。恐怖と強欲指数には、「恐怖のときに買い、強欲のときに売る」という、よく知られた使い方があります。この記事では、当サイトが2018年5月から2026年10月まで約8年分さかのぼって計算したデータで、この使い方がどこまで通用したのかを確かめました。そのうえで、売買の判断に指数を使うときに役立つ考え方と、避けたい落とし穴を整理します。

掲載日:2026年11月16日(月)|集計期間:2018年5月25日〜2026年10月23日(2,053営業日)。指数の過去分は、その日より前のデータだけで再計算した値です。指数の仕組みは恐怖と強欲指数とは?、今回の局面の記録は「極度の恐怖」15営業日を振り返るをご覧ください。

この記事のポイント

  • 「極度の恐怖」の日から60営業日後の日経平均の騰落率は、中央値+4.64%で、全期間(+2.33%)を上回りました。「恐怖で買う」はある程度裏づけられています。
  • 一方、「極度の強欲」の日からも中央値+5.59%と高い結果でした。「強欲で売る」はこの期間のデータでは裏づけられません。
  • 「極度の恐怖」から買っても、60営業日後に下がっていた日は約33%、最も悪い例は−17.71%でした。
  • 指数は「売買の合図」ではなく、あらかじめ決めた自分のルールを守るための道具として使うのが向いています。

① よく知られた使い方:「恐怖で買い、強欲で売る」

恐怖と強欲指数のもとになった考え方は、「他の人が強欲なときは恐れ、他の人が恐れているときは強欲であれ」という、米国の著名な投資家ウォーレン・バフェット氏の言葉として知られる投資の格言です。多くの人が恐怖で売っているときは株価が割安になりやすく、多くの人が強欲で買っているときは割高になりやすい、という考え方で、「逆張り」と呼ばれます。この考え方に従うと、指数が「極度の恐怖」のときは買いを検討し、「極度の強欲」のときは売りを検討する、という使い方になります。では、実際のデータではどうだったのでしょうか。

② 約8年のデータで検証:区分ごとのその後の値動き

表1:区分ごとの、その日から20営業日後・60営業日後の日経平均の騰落率(当サイト算出)

その日の区分日数20営業日後の中央値上がっていた割合60営業日後の中央値上がっていた割合
極度の恐怖
0〜24
314+2.26%65.3%+4.64%67.2%
恐怖
25〜44
553+1.61%63.4%+1.91%60.8%
中立
45〜54
313+0.72%57.0%+0.18%51.8%
強欲
55〜74
536+0.02%50.2%+1.52%59.2%
極度の強欲
75〜100
337+2.48%70.0%+5.59%69.4%
全期間2,053+1.23%60.4%+2.33%61.4%

「極度の恐怖」の日を起点にすると、60営業日後(約3か月後)の日経平均の騰落率の中央値は+4.64%で、上がっていた割合は67.2%でした。全期間の平均的な日(中央値+2.33%、61.4%)を上回っており、「恐怖で買う」という考え方は、ある程度データで裏づけられています。

意外なのは「極度の強欲」です。この区分の日を起点にしても、60営業日後の中央値は+5.59%、上がっていた割合は69.4%と、むしろ「極度の恐怖」より高い結果でした。逆に、最も成績が振るわなかったのは「中立」(60営業日後の中央値+0.18%)と「強欲」(20営業日後の中央値+0.02%)です。約8年のデータでは、「極度の強欲で売る」ことは、その後の上昇を取り逃がす結果になりやすかったといえます。

理由として考えられるのは、市場が強気に傾いているときは、上昇の勢いがしばらく続きやすいことです。当サイトの集計では、「極度の強欲」の局面は1回あたり平均10.5営業日と、5つの区分の中で最も長く続いていました。「強欲」は行き過ぎのサインというより、上昇の勢いが強いことの表れでもあるため、それだけを理由に売ると早すぎることが多かったと考えられます。

③ 「恐怖で買う」ときの落とし穴

表2:「極度の恐怖」の日に買った場合の悪い側の結果(当サイト算出)

見る数値「極度の恐怖」の日から20営業日後60営業日後
下がっていた割合34.7%32.8%
下位10%の水準−4.13%−4.39%
最も悪かった例−16.77%−17.71%

「極度の恐怖」の日に買えば必ず報われるわけではありません。60営業日後に下がっていた日は約33%あり、最も悪い例では−17.71%でした。中央値がプラスでも、個々の買い付けでは損失が出る可能性が十分にあります。

表3:指数を売買に使うときの主な落とし穴

落とし穴内容
「極度の恐怖」は長く続くことがある過去の平均は8.5営業日だが、今回は11月13日までに17営業日続いている。区分に入った初日に買っても、底とは限らない
指数は少し遅れて動く表示値は3営業日の平均のため、底打ちや反転を1日ほど遅れて映す
株価が戻っても指数は戻りにくい急反発の日は「変動性」の点数が下がり、指数が下がることもある
日経平均を中心にした指標日経平均とTOPIXが逆に動く日もあり、個別の銘柄や投資信託の値動きとは一致しない
過去と同じになるとは限らない約8年のデータは、上昇が続いた時期を多く含む。相場の環境が変われば結果も変わりうる

④ 売買の判断に指数を生かす考え方

ここまでのデータから、当サイトでは、恐怖と強欲指数を「この数値になったら買う・売る」という合図として使うよりも、あらかじめ決めた自分のルールを守るための道具として使うことをおすすめしています。以下は、指数の生かし方の考え方の例です。特定の売買を勧めるものではなく、ご自身の資金計画に合わせて考えるための材料としてご覧ください。

表4:売買の判断に指数を生かす考え方の例(当サイトの考え方の整理)

場面指数の生かし方の例注意点
買いを考えるとき「極度の恐怖」は、一度にまとめて判断せず、時間を分けて少しずつ検討するきっかけにする生活資金や近いうちに使うお金は使わない。信用取引での逆張りは損失が膨らみやすい
売りを考えるとき指数の水準ではなく、資産の配分が自分の決めた割合から大きくずれたかどうかで判断する「極度の強欲」だけを理由に売ると、上昇を取り逃がしやすかった
積立をしているとき指数の水準にかかわらず続けるのが基本。「止めたくなったとき」に気持ちを点検する鏡として使う詳しくは新NISAの積立と恐怖と強欲指数の記事で解説
底打ちを見極めたいとき株価に関係する指標が戻り、そのあとに「変動性」が落ち着いて上がり始めるかを確かめる1日だけの改善で判断しない
不安で眠れないとき指数が「極度の恐怖」なら、市場全体が同じ気持ちだと客観視する不安の理由が「相場」か「自分の家計」かを分けて考える

積立と指数の関係は新NISAの積立と恐怖と強欲指数の付き合い方、6つの内訳の読み方は指標の読み方、値動きの荒さを表す指標は「変動性」指標の読み方で詳しく解説しています。

⑤ いまの局面に当てはめると

表5:いまの局面のチェック(当サイトの算出データ)

確認するポイント11月16日時点の状況
指数の区分「極度の恐怖」が11月13日までに17営業日続いている(16日の取引時間中の指数は18)
株価に関係する指標11月6日を底に、「株価の強さ」「短期の過熱感」は改善傾向
「変動性」20日変動率は32%台と、過去1年の中央値(27.95%)をまだ上回る
素値13日・16日(取引時間中)と、約20の日が続いている
日米の差米国株の指数は39と、日本より不安が和らいでいる

過去のデータで見れば、「極度の恐怖」は比較的その後の値動きが良かった区分です。ただし、今回の局面はすでに過去の平均の約2倍の長さになっており、値動きの荒さも落ち着いていません。指数がどの区分にあるかだけでなく、中身の指標がどう変わっているかを確かめながら、ご自身の計画に沿って判断することが大切です。

本記事のデータは、日経平均の終値ベースの過去の集計で、配当・売買コスト・税金は含みません。期間が重なる日を多く含むため、件数ほど独立したデータではありません。過去の傾向が今後も続くとは限らず、特定の売買の時期や銘柄を示すものではありません。

運営者のひとことFear & Greed Index Japan 運営事務局

法人営業をしていたころ、景気が悪くなると「今は仕入れを控えるべきか」という相談をよく受けました。そのとき役に立ったのは、景気の数字そのものより、「どんな状況になったらどうするか」をあらかじめ決めておくことでした。

恐怖と強欲指数も同じだと考えています。数値を見てその場で売買を決めるより、自分で決めたルールを、怖いときや浮かれているときにも守れているかを確かめる道具として使うほうが、長い目で見て役に立つはずです。

今回のデータで、「強欲で売る」が思ったほどうまくいかなかったことは、作っている側としても大きな発見でした。これからもデータにもとづいて、指数の使い方をお伝えしていきます。

※運営者の個人的な見方であり、特定の金融商品の売買を勧めるものではありません。

⑥ 用語ミニ解説

表6:この記事に出てきた用語

用語意味
逆張り相場の流れと反対の方向に売買すること。下がっているときに買い、上がっているときに売る
中央値データを大きさの順に並べたとき、真ん中にくる値。極端な値の影響を受けにくい
リバランス値動きでずれた資産の配分を、もともと決めた割合に戻すこと
信用取引証券会社からお金や株を借りて売買する取引。損失が手元の資金を超えることがある

まとめ

  1. 「極度の恐怖」の日から60営業日後の中央値は+4.64%で、「恐怖で買う」はある程度裏づけられました。
  2. 「極度の強欲」からも+5.59%と高く、「強欲で売る」は裏づけられませんでした。
  3. 「極度の恐怖」から買っても3割前後は下がっており、局面が長引くこともあります。
  4. 指数は売買の合図ではなく、自分のルールを守るための道具として使うのが向いています。
出典:当サイトの統計データ(stats.json、2026年10月23日時点)/当サイトの恐怖と強欲指数(2026年11月16日 09:26更新)/CNN Business(Fear & Greed Index)。区分ごとの騰落率は、各日より前のデータだけで再計算した指数にもとづく当サイトの集計です。

本記事は当サイトの算出データに基づく情報提供であり、特定の金融商品の売買や投資手法を勧誘・推奨するものではありません。過去のデータは将来の成果を保証するものではありません。投資に関する最終判断は、ご自身の責任で行ってください。

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